=キリスト教＝社会福祉活動のあゆみ

…キリスト教…

　　　　社会福祉活動のあゆみ（３）

 

　社会福祉の基本的な考え方の重要性

　

　不似合いな言葉ですが、社会福祉の根底に「雅」を求めてみました。日本の未来の社会福祉の中に、この「雅」は大切だと思っています。

　さて、１つの行動・活動にはいろいろの理由、思想があります。社会福祉の実践の動機についても同様で、それを考えてみたいと思います。特にキリスト教の社会福祉実践の動機は、どこにあるのでしょうか。また、社会問題の性質が異なれば、問題解決の方法も異なるのは当然です。この相違は問題処理に当たる動機、福祉実践の動機になるといえます。この動機を形成する思想や時代精神、また個人の価値観等を、難しく言えば『社会福祉の基本的理念』と言うこともできます。

　日本の社会福祉に関する報告に、以下のような指摘がありましたので参考として紹介いたします。

　「１９世紀の後半、近代国家としての日本の出現と共に、社会保障の面を包含して数多くの西洋の制度が、急激に取り入れられたのである。特に社会保障の面についての受け入れの事実は、外国の法文をただ翻訳して出来上がっただけのこの国の法律に、きわめて良く反映している。しかもその法律は基本的理念の理解なしに、いきなり採用されたものなのである」（１９４８年・アメリカ・社会保険制度への勧告）。

　また、次のような発表もありました。「日本の社会事業を明治以来ずっと考えますと、皇室は仁慈の御精神で社会事業の御奨励に一貫しておられる。それから民間の社会事業家は人道主義に基づいて、いわゆる、志士仁人に堕していた傾向が多い。何かそういうことをしなければ社会が治まらない、という目的主義というか、こういう考えから来ております」。

 

　このように、日本政府の社会事業実践の基本は、明治以来、功利主義、今日の経済第一主義であったように思えます。明治政府としては貧しさの救済よりも貧しさを防ぐことを先決問題と考え、そのために、生活維持も出来ない人々に、貯蓄を奨励したりしていたのです。これは、今日でも日本人の節約感覚以上に生活防衛行動として生きております。

　貧しい人々の救済の国家責任とか、救済を受ける人々の権利とかは、第二次世界大戦以降のことになりました。日本国憲法第２５条に「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない」とありますが、この精神が、日本人一般の人々の意識の中に生かされていくためには長い時間と啓蒙が求められます。

 

　新約聖書のガラテヤ人への手紙の中に「けれども、人は律法の実行ではなく、ただイエス・キリストへの信仰によって義とされると知って、わたしたちもキリストへの信仰によって義としていただくためでした。なぜなら、律法の実行によっては、だれ一人として義とされないからです。…」（２：１６～１７）とありますが、ある学者は、その著書「社会福祉と社会変化」の中で次のように述べています。

　「ソーシャル・ワーカーは、人間に対する確固たる尊敬の念を持つべきこと、しかもそれは、相手が単に尊敬に値するからではない。社会事業の対象者の多くは尊敬に値するとばかりいえない場合、彼らが人間であるという、まさにそのことの故に、尊敬しなければならないということである。ソーシャル・ワークの精神の基本は、最終的にはこのこと、すなわち人間の尊厳と価値を認めることに尽きるのである。次にそれは、倫理観による。人は神の創造による人間であるという宗教的認識・信念によるものであるということに基礎を置くものである。ソーシャル・ワークの精神はユダヤーキリスト教徒の精神的土壌に深く根差している」。

　この様に、各人の価値観からこの仕事に従事していると思う時、健全な正しい理解は当然必要であり、持つべきであります。また、社会福祉従事者には、一人一人の動機があると思いますが、その人の考え方（思想・宗教）に深い係わりが出てきます。例えば、仏教について言えば、慈悲であり、キリスト教にあっては、隣人愛といえるでしょう。その意味するところは異なっているとしても、それらは実践によって示されなければ口先、言葉だけになるでしょう。

　この実践は、宗教を信じている人には義務ではないのです。体制や制度や法律からではなく、見捨てられて誰からも顧みられない子供たちがそこにいるから児童養護施設を建て、保護を必要とする老人がいるから老人ホーム施設を建て、病気の人がいるから病院を建てるのです。その意味で、社会福祉の歴史は、宗教に基ずく動機は最も大きいと言えます。

　キリストに従う者にとっては、愛の行為は喜びと感謝の証として守り実践されなければならいことであり、その愛の勧めはその歴史の中で変わらないものです。しかし、実践の方法、また手段は時代によって、国の経済力、意識・教育によって同じでないことは当然と言えます。